ご挨拶

会長挨拶

 
会長 安西祐一郎anzai
日本学術振興会理事長 中央教育審議会会長 前慶應義塾長 元日本私立大学連盟会長 
 
 6月11日の総会をもって会長に就任いたしました。これまで8年にわたり会長を務め、全国大学体育連合のあるべき姿を具現化してこられた奥島先生、理事長として大体連を支え、リードしてこられた山田先生、関係者皆様のご尽力に、深い敬意と感謝を捧げます。大体連は、今年は公益社団法人化の申請、来年は前身である大学体育協議会が発足して60周年を迎えます。こうした節目の時期にあたり、飯田、北川両副会長、小林理事長、常務理事、理事・支部長、監事、とりわけ会員諸校、関係者の皆様と協力し、本連合の活動がさらに盛んになり、大学体育の振興、大学生の健康と体力の向上、指導者の育成、またこれらを通したスポーツ文化、スポーツ社会の形成に貢献することを念じて、微力ながらできるかぎりの貢献をさせていただく所存です。よろしくお願い申し上げます。少子高齢化による生産人口の急減と国家財政の逼迫に、去る3月に起こった大震災が重なり、我が国の将来を案ずる声が高まっています。そのなかで、体力と気力のある人間を育てるにはどうすればよいかが、急速に一般の国民の関心事になってきています。 文部科学省中央教育審議会においても、先般文部科学大臣から第2期の教育振興基本計画を前倒しで立案するよう諮問がなされ、「自立できる人間を育てる」ための計画を立てることが要請されています。この点は、大体連が目指し、実践してきた教育のあり方と大きく重なっており、大体連の活動に期待するところがますます大きくなるように思います。
 折しも6月17日には参議院でスポーツ基本法が可決され、同法が成立しました。スポーツ基本法のもとではその趣旨に沿った活動の実施方針を定める基本計画が立てられることになっており、スポーツ振興基本計画の立案が始まることになります。
「スポーツは、世界共通の人類の文化である。」から始まるスポーツ基本法の前文には、「・・・スポーツは、次代を担う青少年の体力を向上させるとともに・・・」とあり、本文第七条では、国、独立行政法人、地方公共団体、学校、スポーツ団体、民間事業者などが相互に連携を図る、とされています。また、第十七条に学校における体育の充実に関する条項があり、「国及び地方公共団体は・・・体育に関する指導の充実・・・スポーツ施設の整備、体育に関する教員の資質の向上、地域におけるスポーツの指導者等の活用その他の必要な施策を講ずるよう努めなければならない。」と書かれています。中教審の動向やスポーツ基本法の制定だけでなく、世の流れは確実に、大体連の活動に期待する方向へと向かっています。これは、大体連の発展に寄与された諸先輩のご尽力、会員諸校、関係者の皆様のご努力の賜であります。ただ、中教審にしてもスポーツ基本法にしても、また他のスポーツ関連の政策にしても、大学体育の意義を十分に認めているかといえば、そうとは言えず、まだこれからの感があるように思われます。競技スポーツ、地域スポーツ、初等中等教育におけるスポーツに注目が集まりがちな我国で、大学体育を我が国のスポーツ活動の主要な柱として位置づけていくには、大学体育の関係者が、競技、地域、初中教育のスポーツ関係者とこれまで以上に連携を取ることが必要になるように感じられます。日々の教育や研究、また組織の仕事や個々の研鑽にご多忙のことと存じますが、我が国の大きな転換期、しかも体力と気力が教育の前面に押し出された転換期にあたって、大体連の活動の発展に一致協力して当たりますよう、ご協力をお願い申し上げます。会員諸校、関係者の皆様のご多幸ご活躍を祈念申し上げます。 
 
 

専務理事挨拶

 
専務理事 小林勝法
文教大学学長補佐 日本体育学会理事 大学教育学会理事 
 
 専務理事の就任にあたりご挨拶申し上げます。
 本連合は、大学体育に関する調査研究やFD活動の支援、情報提供を行い、大学教育の発展に寄与することを目的としています。この目的を「健やかで活気に満ちたキャンパスと社会を実現する」「学生を元気に!」と言い表して、ロゴマークとしています。営システムを確立します。
 この目的を実現するために、関連学協会や行政組織、民間企業との連携をさらに深め、各種研究会を支援し、大学体育に関する堅固なネットワークの構築を目指します。そして、2018年からの大学減少期に備えて、財務基盤を盤石にし、生産性の高い組織運営システムを確立します。 
 本連合のような大学関係団体にしかできないことは、関連学協会や行政組織、民間企業と会員大学を結びつけることだと考えています。調査研究やFD活動、情報提供などは学会や個別の大学でも可能です。大学の連合体だからこそできることは、同じような連合体や行政組織などとの連携です。そこで、最近はその役割の強化に取り組んできました。文部科学省や東京オリンピック・パラリンピック招致委員会、健康日本21推進全国協議会などからの情報提供や連携を行ってきました。スポーツ健康系学科長協議会を開催し、行政組織や民間企業との連携も行ってきました。今後も新聞社との共同調査や体育用品製造販売会社との教具開発、図書出版などに取り組みます。さらに、種目別の研究会との連携も深め、大学体育に関するネットワークづくりに取り組みます。会員のみなさんとともに大学体育の発展に力を注ぎたいと思いますので、ご協力をお願いいたします。